前回骨粗鬆症リエゾンサービス（OLS）についてお話ししました。今回はその続きになります。

ご存知のように、骨粗鬆症性骨折である大腿骨近位部骨折は日常生活動作の低下だけでなく、健康寿命や生命予後だけでなく、医療・介護費用といった社会保障費などに影響を及ぼすことが知られています。

さらに骨量低下にとどまらず、次の骨折を引き起こすリスクが高くなることから最初の骨折（一次骨折）だけでなく、続発する骨折（二次骨折）を予防するための骨粗鬆症リエゾンサービスは非常に重要となります。

例えば大腿骨近位部骨折の患者様は急性期病院で入院、手術を受け骨折部位が治癒（骨癒合）したり歩行能力がある程度獲得できればフォロー終了となるケースがほとんどです。整形外科を受診していたとしても、中には骨粗鬆治療を行わないまま放置されている方がいたり、最寄りの整形外科開業医へ紹介されないまま骨粗鬆症治療が中断するケースも存在します。

このようなことを防ぐためにOLSが介入し、「骨粗鬆症治療連携パス」などを作成し急性期病院から地域の開業医へ骨粗鬆症治療を引き継ぐ、という連携が図ることができます。

二次骨折予防を目的とした骨折リエゾンサービスは英国などでは治療率が向上し死亡率や再骨折発生率の低下、医療費削減効果が報告されています。

将来的には我が国も英国同様に、社会保障費の低下、死亡率や再骨折率の低下を達成することができると思っています。

ただ、初回大腿骨近位部骨折患者が反対側骨折を起こすまでの期間は1年以内で約38％と術後早期に高く、早期の介入が望ましいとはいうものの、急性期病院での治療はDPCという包括治療の位置付けになるため積極的に薬剤の処方がやりにくくなっています。

そんな状況下であっても、退院後の外来通院時に処方を開始できるよう入院中に薬剤選択、患者自己負担額の説明、手技指導などを行うことで外来通院時の薬剤処方率は向上したという報告もあります。

さらには骨粗鬆症外来を設置し退院後の骨粗鬆症治療はそこで1本化する案や地域の開業医でリエゾンサービスに賛同いただける先生との連携を図る、といったことで治療率、治療継続率を底上げすることも可能です。

当クリニックでも近隣急性期病院と連携を強化し骨粗鬆症診療に取り組んでいきたいと思います。

本日は以上です。

（参考文献;Nobukazu Tanaka team al,Effect of osteoporosis liaison service for hip fractures initiated by physical therapist.The Journal of Japan Osteoporosis Society Vol.6 No.4 2020)

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